当社では、長年蓄積してきた地下資源に対する技術や知見を活用し、再生可能エネルギーの開発を進めてきました。これまでに培ってきたノウハウを活かして、環境影響の少ないエネルギーを安定供給するため、地熱発電、水力発電等を中心とした再生可能エネルギーの創出を進めています。

当社は、秋田県鹿角市八幡平地区に大沼地熱発電所、澄川地熱発電所（蒸気供給のみ；発電は東北自然エネルギー（株））、および秋田県湯沢市高松・秋ノ宮地区の山葵沢地熱発電所（電源開発（株）および三菱ガス化学（株）とともに設立した湯沢地熱（株）が所有）を有し、また、岩手県八幡平市の安比地熱発電所（三菱ガス化学（株）、電源開発（株）とともに設立した安比地熱（株）が保有）が、2024年3月1日に営業運転を開始し、安定したクリーンな電力を生み出しています。2025年度の地熱発電所による発電電力量は596GWh（当社持ち分等を考慮した場合、うち329GWh）であり、当社地熱発電所および蒸気供給設備の操業によるCO₂排出削減効果は約132千t （東北自然エネルギー（株）澄川地熱発電所分、湯沢地熱（株）山葵沢地熱発電所当社持分、安比地熱（株）安比地熱発電所持分より算出）に相当します。
地熱発電は、見えない地下の状況を把握して、蒸気を継続的かつ安定的に供給することが重要です。今後も発電電力量の向上を目指して、運転開始以降のデータの詳細な検証、地質構造の再解析等で地下の状態を把握し、安定した操業を継続します。

当社では前項の地熱発電所に加え、新規プロジェクトにも取り組んでいます。2021年から菰ノ森地域（秋田県鹿角市）、2022年から安比川上流地域（岩手県八幡平市）での地熱資源量調査を行っています。2025年からは鹿部町南部（北海道茅部郡）での調査を開始しました。独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）の助成金を活用しながら、新規プロジェクトを推進していきます。

当社、三菱ガス化学（株）および電源開発（株）の共同出資会社である安比地熱（株）は、2019年８月から安比地熱発電所の建設を進め、2024年３月１日に営業運転を開始しました。
標高約1,130mの高地に位置する本発電所は、わが国におけるCO₂排出量抑制と電力安定供給に貢献するため、岩手県八幡平地域の有望な地熱資源を活用して、発電出力14,900kWにて操業を行います。岩手県において発電出力10,000kWを超える地熱発電所の稼働は28年ぶりとなります。発電された電力の全量は、再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）を活用して社会に供給します。

なお、本事業は独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構より地熱資源開発資金債務保証事業として採択されているものです。
安比地熱発電所の安定稼働を通じて、再生可能エネルギーの活用拡大に貢献していきます。

三菱マテリアルテクノ（株）は、トータルエンジニアリング企業として、2000年から再生可能エネルギー熱である地中熱事業に参入し、企画提案から調査・設計・施工までを一貫して提供しています。 
地中熱技術力No.1を目指し続け、国プロ等による継続的な技術開発と特許技術の保有により、一般的な「ボアホール方式」のみならず、同社の特許工法である「基礎杭方式」「水平方式」「土留壁方式」と多様な熱交換方式を実用化し、地中熱のインフラ化に成功しました。現在は、これらの技術を“都市インフラ活用型地中熱利用システム”として営業展開しており、将来的には「まちづくりへの貢献」を目指しています。 
同社の地中熱導入実績は約140件あり、2020年以降では、八幡平市立病院でボアホール方式（深度100m×120本）と水平方式（敷設溝長さ約100m×9ユニット）の組み合わせによる日本最大規模の案件が竣工し、横浜市役所で基礎杭方式（場所打ち杭66杭）による首都圏最大級の案件が竣工する等、地中熱の大規模な活用が進みつつあります。なお、「横浜市役所の環境・設備計画と実施」の業績については、横浜市や（株）竹中工務店らとともに、（公社）空気調和・衛生工学会の第60回学会賞技術賞（建築設備部門）を2022年5月に同社が受賞しました。また、都市インフラ活用型地中熱利用システムは、2025年1月に2024年度新エネ大賞（経済産業大臣賞）も受賞しております。これからも再生可能エネルギーである地中熱利用の普及を通じて、脱炭素社会の実現に貢献していきます。 

当社は、CO₂回収・貯留に向けて、2008年5月に設立された日本ＣＣＳ調査（株）に出資し、同社を通じて、苫小牧CCS大規模実証試験、CO₂貯留適地調査事業に関与しています。
また、同社ではCO₂貯留適地調査、CO₂船舶輸送実証事業を推進するなど、CCUSの社会実装に向けた技術基準や制度整備の検討、国内外の情報収集・発信にも取り組んでいます。これらの活動を通じて、温室効果ガス排出削減とカーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。

工場や発電所などから排出されるCO₂を分離・回収し、地下深部の安定した地層に圧入して長期間貯留する技術です。回収したCO₂は、パイプラインや船舶などで貯留地点まで輸送され、地下の貯留層へ安全に封じ込められます。CO₂の大気中への排出を抑えることで、再生可能エネルギーや省エネルギーだけでは削減が難しい産業分野の脱炭素化を補完します。貯留後は、地下でのCO₂の状態や周辺環境を継続的に監視し、安全性を確認します。CCSは、産業活動やエネルギーの安定供給と環境負荷低減の両立を図り、カーボンニュートラルの実現に貢献する重要な技術です。

2024年より、操業に使用する電力の100％を国際再生可能エネルギー証書（I-REC）の購入および償却を通じて、再生可能エネルギー由来の電力としています。これにより、市場基準によるScope 2温室効果ガス排出量はゼロとなっています。また、エネルギー効率の向上に向け、高度プロセス制御システムの導入や車両の電動化にも取り組んでいます。

電力供給契約を通じて、使用する電力の100％を再生可能エネルギー由来の電力で賄っています。また、エネルギー効率化の取り組みを進めるとともに、設備の電化や温室効果ガス排出量削減技術の試験導入を継続しています。

電力購入契約により、使用する電力の100％を再生可能エネルギー由来の電力で賄っています。また、操業時および電力供給に伴う温室効果ガスを発生させない熱供給への転換に向け、ディーゼルボイラーを太陽熱設備と電気ボイラーを組み合わせた設備に置き換える取り組みを進めています。