当社グループは、社会全体の持続可能性（サステナビリティ）が企業活動の将来に重大な影響を与えるとの認識に立ち、企業活動を通じて解決していく重要な社会課題のうち、重要度の高いものをマテリアリティ（重要課題）として特定しています。マテリアリティは、経営環境や事業構造の変化を適時適切に捉えて必要な対応を図るべく、継続的な見直しを行っています。特定したマテリアリティは、事業活動に活かすとともに、取り組みとその成果をサステナビリティサイトで開示しています。
当社グループのマテリアリティは、持続可能性報告の国際ガイドラインであるGRIガイドラインのフレームワークをベースにマテリアリティアセスメントを実施し、2007年度に9項目のマテリアリティを特定、2015年度には7項目に再編しました。その後の外部環境変化等を踏まえ、2020年3月に公表した中期経営戦略（22中経）では、10項目に更新しました。
また、2023年2月に公表した中期経営戦略（中経2030）において、さまざまな観点から課題要素を抽出し、それぞれのステークホルダーにとっての重要度と当社グループの「私たちの目指す姿」に照らした重要度の2軸で整理しました。そして、戦略経営会議や取締役会において重要度の議論を重ね、優先順位付けを行い、重点テーマ、重点テーマに対する取り組み内容および目標を再設定しました。
2026年度より開始した中期経営戦略（2026～2028年度）では、７項目に更新しました。中期経営戦略（2026～2028年度）において、当社グループは「資源循環ビジネスで未来を創る企業へ」を基本方針に掲げています。資源循環ビジネスを通じて、限りある資源を最大限に活用するとともに、廃棄物を新たな価値へと転換することで、環境負荷の低減と経済的価値の両立を図ります。中期経営戦略の検討とあわせて実施した今回のマテリアリティの見直しにあたっては、当社グループの事業活動が環境や社会に与える影響（インパクトマテリアリティ）と、環境や社会に関する課題が当社グループに与える財務的な影響（財務マテリアリティ）の両面から評価を行いました。あわせて、その結果を事業戦略の方向性とも照らし合わせることで、社会課題への対応と企業価値向上の両立を意識しつつ、総合的に重要性を判断しました。
