本レポートは、三菱マテリアルグループ（以下、当社グループ）のサステナブル経営に関する考え方・取り組みとその成果や課題・方向性について、関心をお持ちの皆さまに分かりやすく、かつ包括的にご報告するものです。ご意見をいただきながら、活動の水準を継続的に高めていくことを目指します。本レポートは、GRIスタンダードの中核（Core）オプションを参照し、制作しています。なお、2020年度から本レポートはWebおよび電子媒体（PDF）のみで報告しています。

定性的報告：三菱マテリアル（株）を中心に、グループ会社を含みます。
定量的報告：グループ会社については以下のとおりです。
 

• 温室効果ガス排出量は、Scope1、2は連結子会社85社、Scope3は主要連結子会社48社
• 上記以外の環境データは、製造事業所を有する主要連結子会社48社
• コンプライアンス研修実績は、主要コンプライアンス・リスクマネジメント対象会社等80社
• 安全成績は、主要連結子会社29社
• 社会貢献活動実績は、連結子会社88社
   

上記以外は三菱マテリアル（株）単体

2024年度より、以下について連結の対象から一部除外しています。
 

• （株）東総（2024年6月28日付で事業譲渡）
• ニューエナジーふじみ野（株）（2024年9月30日付で事業譲渡）
• インドネシア・カパー・スメルティング社（2024年6月30日付で持分法適用関連会社へ異動）
   

また、以下について連結の対象に追加しています。
 

• H.C.Starck Holding （Germany） GmbH他12社（2024年12月17日付で全株式を取得）
• Dawson Shanahan社（2024年5月3日付で全株式を取得）

2025年9月（前回：2024年8月）

• Global Reporting Initiative (GRI) 「GRIスタンダード」（準拠）
• GRIサステナビリティ・レポーティング・ガイドライン　セクター開示項目（鉱山・金属業）
• 気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate related Financial Disclosures : TCFD）提言 
• 自然関連財務情報タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures : TNFD）

当社グループでは、主として以下のような報告ツールを使用し、体系的な開示に努めています。

当社グループでは、当レポートの制作プロセスを重視しています。対外的な説明責任を果たすため、企業としての透明性・信頼性向上を図るとともに、当社グループのサステナブル経営推進にもつながるよう、制作プロセスを設計しています。
 

• 透明性・信頼性の向上
  当社では、多様なステークホルダーそれぞれにおける重要度と当社グループの「私たちの目指す姿」に照らした重要度の2軸で検証・特定した11項目のマテリアリティ（重要課題）を、サステナビリティ活動およびその報告の基本的な枠組みとしています。ステークホルダーの動向をはじめ、外部環境は常に変化することから、マテリアリティ（重要課題）の見直しを定期的に行っており、報告内容についても、その時々のステークホルダーの関心・期待と経営の状況等を把握しつつ、きめ細かく検討・調整しています。ステークホルダーの関心・期待等の動向把握については、ESG投資家等の調査や読者アンケートの回答内容、社内ヒアリング等を通じて関係部署から情報を収集しています。また、特に重要性の高いテーマについては有識者等との対話を適宜実施し、社会課題についての多面的な理解と、当社グループの取り組み内容の検証に役立てています。
  加えて、報告する数値について、グローバルな要求項目に照らした網羅的な検証に役立つ「第三者保証」を取得し、透明性と信頼性の向上に努めています。
   
• コミュニケーションを通じたサステナビリティ活動の推進
  当社では、当レポート制作プロセスにおけるコミュニケーション活動を、外部環境変化に対する共通理解や社内浸透等、サステナビリティ活動の推進力に結び付けるよう努めています。本社・コーポレート部門やカンパニーの関係部署を対象に適宜ヒアリングし、報告内容の調整だけでなく、ステークホルダーの関心・懸念や今後の課題・方向性等について、意見交換や情報共有を行っています。また、各関係部署に報告記事作成を依頼し、作成された報告案を巡って意見交換を行うことは、社外の視点で自部門のサステナビリティ活動を振り返り、その戦略的意義についての共通理解を育てることにもつながっています。